| 発行年度 |
2017年度 |
| 巻名－号名 |
第 10 巻 － 3 号 |
| 筆頭著者 |
成田大地
独立行政法人地域医療機能推進機構（JCHO） 東京高輪病院 |
| 共同著者 |
仲木右京
中川整形外科
石井寿枝
独立行政法人地域医療機能推進機構（JCHO） 東京高輪病院
東田翔平
独立行政法人地域医療機能推進機構（JCHO） 東京高輪病院
白土貴史
独立行政法人地域医療機能推進機構（JCHO） 東京高輪病院
中川種史
中川整形外科
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| タイトル |
橈骨遠位端骨折術後における手関節自動関節可動域の推移調査 |
| 要約 |
橈骨遠位端骨折の成績目標としては，ROM健側比（以下：健側比）で，手関節可動域が80～95%以上必要とされる．今回我々は，橈骨遠位端骨折術後患者における，手関節掌屈・背屈における自動ROMと健側比の術後から2週ごとの推移，また術後早期における健側比の術後12週時の健側比に対する影響を調査した．2014～2016年の間に，当院で治療した26例26手を対象として調査を実施．掌屈の平均健側比は，12週で83.3%，背屈は，97.5%であり，改善率は術後4～6週の間で最も高かった．術後4週時の健側比が掌屈約60%，背屈約70％以上の群では12週時の健側比が有意に高く，健側比95%以上を獲得した（P＜0.05）．重回帰分析による要因分析では，特に生活世帯，重症度がROMに対し有意な関係性を示した．ROM改善，目標角度の獲得には，術後2週以降，疼痛やTFCC損傷などの周辺組織損傷など患手の状況も鑑みながら早期からの可動域訓練を行うこと．また段階的なADL・仕事等での患手の管理・使用の指導が重要であると考えられた．特に同居者などから日常生活での補助が受けやすい場合，生活内での手の使用を促しや，家族指導も必要であると思われた． |
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